食べて応援しよう!賞

  • 「東北復興産直市」 株式会社 エコキューブ
  • 豆腐で復興を応援!「 東北産大豆を使った復興支援のお豆腐」 株式会社 おとうふ工房いしかわ
  • 「いわて花咲酵母」を利用した地域ブランド商品開発 学校法人 北里研究所 北里大学
  • 東北・関東地方の産品の販売促進と取引先への支援 生活協同組合連合会 コープネット事業連合
  • “食べて応援しよう”を中心とした東北応援イベント 株式会社 燗屋 新宿店
  • 東日本の食産業の復興をめざすプラットフォーム 一般社団法人 東の食の会
  • 株式会社 栄楽館 ホテル華の湯 株式会社 福島放送
  • 福島産食材を使ったアイデアメニュー満載のビュッフェダイニング 株式会社 栄楽館 ホテル華の湯
  • 東北の素材を積極的にお惣菜やお弁当に採用 株式会社 モスフードサービス
  • 福島の第1次産業・飲食店の復興をめざす屋台村“夜明け市場” 株式会社 夜明け市場

食べて応援しよう!

東日本大震災被災地の食と農の復興に寄与する取組を対象として、本年度設置した賞です。被災地の食材を生かした生鮮品や調味料、加工食品、中食、外食メニューや、食品製造業、流通業を支援する取組、被災地の食と農の支援につながる広告・キャンペーン・プロモーションなど、復興を後押しする取組が数多く寄せられました。

優秀賞

「東北復興産直市」 株式会社 エコキューブ

(2012年1月より、日本請進株式会社に社名変更)
所在地 東京都中野区弥生町5-11-22-602
電話 03-5342-9855
e-mail info@ecocube.jp

食料自給力向上を目的としたアゼリアマルシェを運営するエコキューブでは、東日本大震災以降、復興支援として被災地県産品を販売する「東北復興産直市」の運営管理と、風評被害からくる自給率減少を阻止する仕組みづくりに着手。その一環として、生産者の販売向上に役立つ勉強会を開催し、生産者の自給率向上の啓発を行っている。今後も被災地の生産者が「目標と夢」が持てる場として、「市」を引き続き開催するという。

ページの先頭に戻る

優秀賞

豆腐で復興を応援!「東北産大豆を使った復興支援のお豆腐」 株式会社 おとうふ工房いしかわ

所在地 愛知県高浜市豊田町1-204-21
電話 0566-54-0330
URL http://www.otoufu.co.jp/
e-mail info@otofu.co.jp

東日本大震災以降、「被災地復興支援のお豆腐」を企画し、青森県、岩手県の契約農家と東北産大豆の取引高を増やし、消費拡大を促した。パッケージに大きく「東北産大豆」と書かれたこの商品は、豆腐の品質は落とさずに手軽な価格で販売されている。東北産の農産物の風評被害が懸念されるなか、生産地と「顔の見える関係」を構築してきた同社の商品は、安全・安心の評価も高い。

ページの先頭に戻る

優秀賞

「いわて花咲酵母」を利用した地域ブランド商品開発 学校法人 北里研究所 北里大学

所在地 岩手県釜石市平田3-75-1
電話 0193-26-6621
URL http://www.kitasato-u.ac.jp/
e-mail hkasai@kitasato-u.ac.jp

東日本大震災により1階部分が壊滅するなどの被害を受けた北里大学海洋バイオテクノロジー釜石研究所。しかし、「復興への意志」を形にするため、瓦礫のなかから、樹齢360年を数えてなお咲き続ける岩手県民自慢の名花・盛岡石割桜から採取した酵母を救済。さまざまな企業と連携し、この酵母と県産の小麦やホップを使ったパンやビールの製造に着手し、自給率向上と復興を象徴する製品の製造をめざしている。

ページの先頭に戻る

優秀賞

東北・関東地方の産品の販売促進と取引先への支援 生活協同組合連合会 コープネット事業連合

所在地 埼玉県さいたま市南区根岸1-4-13
電話 048-839-1849
URL http://www.coopnet.jp/
e-mail sakae_takayama@coopnet.or.jp

コープネット事業連合は、神奈川を除く関東信越の8生協(組合員381万人)が加盟する組織。「ともに はぐくむ くらしと未来」を共通理念に掲げ、生産者や取引先と消費者である組合員のコミュニケーションを重視した支援活動と販売促進に取り組んでいる。
協同の精神から、東日本大震災の被災地復興を支援するべく、被災、風評被害を受けた産品を積極的に取り扱うことで、国内での生産を向上させ、食料自給率の向上へとつなげている。

ページの先頭に戻る

優秀賞

“食べて応援しよう”を中心とした東北応援イベント 株式会社 燗屋 新宿店

所在地 東京都渋谷区千駄ヶ谷5-24-2
電話 03-5361-1111(代表)
URL http://www.takashimaya.co.jp/shinjuku/

燗屋新宿店では、被災地商品の消費拡大による被災地の復興応援の一環として、地下1階催場にて“食べて応援しよう”のツールを使用した「東北の味特集」を2011年5月以降5回開催した。燗屋の顧客層に合致したこだわりを持った国産の特選品製造店舗の導入に尽力し、さらに接客にあたる人員を製造元から招いて、製造工程の安全・安心をていねいに解説し、風評被害などで減退傾向だった消費の拡大に寄与した。

ページの先頭に戻る

優秀賞

東日本の食産業の復興をめざすプラットフォーム 一般社団法人 東の食の会

所在地 :東京都品川区東五反田1-13-12 COI 五反田ビル10F
電話 03-5447-6273
URL http://www.higashi-no-shoku-no-kai.jp/
e-mail info@higashi-no-shoku-no-kai.jp

東の食の会は、震災や風評被害で苦しむ東日本地域の農業・漁業・畜産業生産者を支援するために、外食・小売りなどの食関連産業と生産者を結びつけるプラットフォームとして設立された。
被災地の生産者と支援企業のマッチングによる販路の確保や、商品プロデュースによる付加価値の創出、イベントを通じた販促活動を行っている。さらに、簡易で費用対効果の高い放射能検査手順の作成・公表による安全・安心の追求などを通じて、被災地の生産者をバックアップしている。

ページの先頭に戻る

優秀賞

みんなの食卓キャンペーン 株式会社 福島放送

所在地 福島県郡山市桑野4-3-6
電話 024-933-5853
URL http://www.kfb.co.jp/
e-mail hayakawa-g@kfb.co.jp

福島の食文化や健康な食生活の重要性などを放送するほか、福島の食材でバランスのとれた食生活を学ぶイベントを開催。
2007年10月に県民とともに食に関する問題を考える「みんなの食卓キャンペーン」を立ち上げ、食と健康意識づくりに貢献する。
さらに、番組を通して、地域伝統の食文化や郷土料理を紹介し、同県産品の消費拡大に積極的に貢献した。2012年は復興をめざす生産者の取組を紹介する予定だという。

ページの先頭に戻る

優秀賞

福島産食材を使ったアイデアメニュー満載のビュッフェダイニング 株式会社 栄楽館 ホテル華の湯

所在地 福島県郡山市熱海町熱海5-8-60
電話 024-984-2222
URL http://www.hotelhananoyu.jp/
e-mail hananoyu@rose.ocn.ne.jp

福島県の名湯として知られる磐梯熱海温泉で「萩姫の湯栄楽館」、「ホテル華の湯」の2館のほか、グループ店として「湯のやど楽山」を運営する栄楽館は、2010年3月「ふくしま応援!健康応援!(現・元気応援!)」をコンセプトに、県産食材を多用した60種類のメニューを開発した。
とりわけ、県産米粉を使用した麺、パスタ、から揚げ、天ぷらなどは、味の向上にともない残食が減り、ゴミ10%減を達成。今後も県産食材メニューを開発し、復興に尽くすという。

ページの先頭に戻る

優秀賞

東北の素材を積極的にお惣菜やお弁当に採用 株式会社 モスフードサービス

所在地 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkParkTower4F
電話 03-5487-7374
URL http://www.mos.co.jp/
e-mail tiimura@mos.co.jp

モスフードサービスは、2007年に国内野菜を使ったこだわりお弁当やお惣菜を取り扱う「あえんおそうざいショップ」をオープン。大量に仕入れにくいゴマやニンニクなども国産にこだわり、販売している食材の99%以上に国産素材を使用している。東日本大震災後は、岩手県産の南部鶏のたまごを使用したこだわりの玉子焼きや栃木の桜山豚を使用したお惣菜をラインアップするなど、被災地の食材を積極的に使用している。

ページの先頭に戻る

優秀賞

福島の第1次産業・飲食店の復興をめざす屋台村“夜明け市場” 株式会社 夜明け市場

所在地 福島県いわき市平白銀町2-10 夜明け市場108
電話 0246-38-6586
URL http://touhoku-yoake.jp/
e-mail matsumoto@touhoku-yoake.jp

被災した飲食店や福島を応援したい飲食店を一堂に集め、復興のシンボルとして、福島県いわき駅前のシャッター通りを再生する“夜明け市場”を展開。風評被害を受けている第1次産業の継続的な売り先として機能する。全国に福島県産食材の安全性をPRしていくのが狙い。今後は、東北各地の復興屋台村との連携を図り、継続性のある復興支援・風評被害対策の食材流通モデルとしての発展をめざす。

ページの先頭に戻る